コロナ禍で生活インフラ化したブランドに高い評価 SDGs取り組み認知のトップはトヨタ

株式会社日経リサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：福本敏彦）は9月22日、主要企業600社のブランド力を測定・分析する 「ブランド戦略サーベイ」の2021年版レポートを発売します。本年の総合ランキングはアップルジャパンが1位となりました。上位企業の特徴を見ると、長期化するコロナ禍の中で、ネット、リアルに限らず新しい生活様式に必要な基盤を提供し、変化する生活者の気持ちに寄り添ったブランドが評価を上げています。
また今回の調査から新たに、SDGsへの取り組みの認知状況を測定しました。
コンシューマー、ビジネスパーソンともにトヨタ自動車が認知度トップで、自動車業界を中心に取り組み認知が浸透している様子がうかがえます。
今回の調査概要および調査結果のハイライトは以下の通りです。

「ブランド戦略サーベイ」は企業のブランド力をコンシューマー（消費者）とビジネスパーソンという2つの視点から評価する年1回のインターネット調査です。2003年にスタートし、今年で19回目になります。今回は2021年6～7月に実施しました。
ブランド力は「愛着度（ビジネスパーソンは企業魅力度）」、「自分必要度（ビジネスパーソンはビジネス有用度）」、「プレミアム（ブランドプレミアム・価格プレミアム）」、「独自性」、「推奨意向」という5つの指標に基づいて算出した「ブランド知覚指数（PQ＝Perception Quotient）」によって評価しています。

総合ランキングは消費者とビジネスパーソン両方の「ブランドPQ」のスコアを統合し、算出した「総合PQ」によるもので、各種ランキングは9月22日付の日本経済新聞 17面、日経産業新聞 15面、日経MJ 3面でも紹介されています。

ブランド・企業ごとのランキング(3カ年推移）はこちら