日経ID会員に聞く「DXの実態」

株式会社日経リサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：福本 敏彦、以下 日経リサーチ）は、日本経済新聞社のサービス登録者などで構成する日経ID会員を対象に企業のDXへの取り組みについて実態調査を実施しました。日経IDは様々な業種・職種・役職・企業規模のビジネスパーソンにアプローチできるのが特長です。調査では企業属性ごとのDX推進の実態や課題感が明らかになりました。
日経リサーチでは日経ID会員を対象に調査をする「日経IDリサーチサービス」をリリースしました。詳細はお問い合わせください。

主なトピックス

• 大企業ほど取り組みは進む。売上高1億円未満は4割強が手つかず
• 業務プロセス再構築が主目的。IT企業はサービス開発も重視。具体的施策はテレワークが多い
• 課題は人材・スキル不足が6割超。進捗は企業規模問わず苦戦。大企業は縦割りや既存システムなども課題に
• 成果が出ているのは2割、大企業でも3割がKGI・KPI未設定。人材・組織の課題解決は数年がかりとの声も。

※詳細はこちらをご覧ください。自由記述コメントも一部公開しています。
https://www.nikkei-r.co.jp/column/id=7953

調査概要

日経IDリサーチサービスの特長

• 役職者や意思決定層を含めてあらゆるビジネスパーソンにアプローチが可能
  日経ID会員には企業・組織の役職者や意思決定者から現場の各分野のスペシャリストまで、幅広いビジネスパーソンが登録しています。例えば一定以上の高い役職につく人たちや、特定の製品・サービスについての意思決定層など、一般の調査モニターでは数の確保が難しい対象者についても、回答を集めることが可能です。
• ”気づき”につながるフィードバックに富む回答を収集可能
  日経ID会員は情報感度の高い層、学びに積極的で、仕事への課題意識が高い層が中心です。そのため特に定性的な回答（自由記述コメント）では、フィードバック力の高い”気づき”につながる回答の収集が期待できます。

※詳細はこちらをご覧ください。
https://www.nikkei-r.co.jp/service/btob/nikkeiid/