日経リサーチ、日経ID会員への調査サービスを提供開始 

株式会社日経リサーチ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：福本 敏彦、以下 日経リサーチ）は日本経済新聞社の協力を得て、日経ID会員を対象に調査をする「日経IDリサーチサービス」をリリースしました。

日経ID会員は日本経済新聞社のサービス登録者などで構成する日本最大級のビジネスパーソン対象のプラットフォームです。一般の調査モニターではアプローチが難しいビジネスパーソンや富裕層などを対象とする調査に適しています。

日経IDリサーチサービスの特長

1. 役職者や意思決定層を含めてあらゆるビジネスパーソンにアプローチが可能
   日経ID会員には企業・組織の役職者や意思決定者から現場の各分野のスペシャリストまで、幅広いビジネスパーソンが登録しています。例えば一定以上の高い役職につく人たちや、特定の製品・サービスについての意思決定層など、一般の調査モニターでは数の確保が難しい対象者について、回答を集めることが可能です。
2. ”気づき”につながるフィードバックに富む回答を収集可能
   日経ID会員は情報感度の高い層、学びに積極的で、仕事への課題意識が高い層が中心です。そのため特に定性的な回答（自由記述コメント）では、フィードバック力の高い”気づき”につながる回答の収集が期待できます。

※詳細はこちらをご覧ください。
https://www.nikkei-r.co.jp/service/btob/nikkeiid/

日経ID会員向けに「DX調査」を実施

リリースに先立ち、日経ID会員を対象に、「DXへの取り組みについてのアンケート」を実施しました。様々な業種・職種・役職・企業規模のビジネスパーソンにアプローチできる日経IDの特長を生かし、企業属性ごとのDX推進の実態や課題感を明らかにできました。コラムにまとめたのでご覧ください。
https://www.nikkei-r.co.jp/column/id=7953