第5回日経「スマートワーク経営」調査・第3回日経「SDGs経営」調査
解説動画配信
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お知らせ
日経グループでは第5回日経「スマートワーク経営」調査、第3回日経「SDGs経営」調査を実施します。
調査開始にあたって、今年の調査の特徴や実施概要の説明を日経チャンネルなどで動画配信します。
スマートワーク経営、SDGs経営を実践し、業績や企業価値向上につなげている企業を新しい「日本の優れた会社」として評価します。昨年は上場企業・有力未上場企業を対象として計777社にご回答いただきました。ぜひ両調査にご参加ください。
スマートワーク経営、SDGs経営を実践し、業績や企業価値向上につなげている企業を新しい「日本の優れた会社」として評価します。昨年は上場企業・有力未上場企業を対象として計777社にご回答いただきました。ぜひ両調査にご参加ください。
配信概要
配信開始 | 2021年5月14日(金)13:30 |
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動画視聴および調査説明資料のダウンロード | 日経チャンネル https://channel.nikkei.co.jp/e/2105smartwork 「日経スマートワーク」公式サイト https://smartwork.nikkei.co.jp/ 日経リサーチ 調査用特設ページ https://www.nikkei-r.co.jp/service/survey/smartwork_survey/2021.html ※配信当日以降、動画のアーカイブ視聴と調査説明資料のダウンロードができます。 |
お問い合わせ | 日経「スマートワーク経営」「SDGs経営」調査事務局 ㈱日経リサーチ Tel:03-5296-5198 (営業時間:平日10:00~17:30 土日祝日除く) Eメール:sw-survey@nikkei-r.co.jp |
動画配信プログラム
25分 | ■第5回 日経「スマートワーク経営」調査について 日経リサーチ コンテンツ事業本部 編集企画部 堀江 晶子 |
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25分 | ■第3回 日経「SDGs経営」調査について 日経リサーチ コンテンツ事業本部 編集企画部 大森 崇史 |
60分 | ■日経「スマートワーク経営」調査 研究講演 With コロナ時代の働き方の変貌と健康経営の役割 慶應義塾大学大学院 商学研究科 教授 鶴 光太郎氏 慶應義塾大学 商学部 教授 山本 勲氏 学習院大学 経済学部 教授 滝澤 美帆氏 |
20分 | ■評価上位企業による取り組み事例紹介 AGC 常務執行役員 人事部長 簾 孝志氏 キリンホールディングス 取締役常務執行役員 三好 敏也氏 |
45分 | ■パネルディスカッション 健康経営とイノベーション創発で進めるスマートワーク経営 <パネリスト> 慶應義塾大学 商学部 教授 山本 勲氏 学習院大学 経済学部 教授 滝澤 美帆氏 AGC 常務執行役員 人事部長 簾 孝志氏 キリンホールディングス 取締役常務執行役員 三好 敏也氏 <モデレーター> 慶應義塾大学大学院 商学研究科 教授 鶴 光太郎氏 |
5分 | ■『日経スマートワーク経営フォーラム』第2期会員募集 日経スマートワーク経営フォーラム事務局 |
お問い合わせ | 日経「スマートワーク経営」「SDGs経営」調査事務局 ㈱日経リサーチ Tel:03-5296-5198 (営業時間:平日10:00~17:30 土日祝日除く) Eメール:sw-survey@nikkei-r.co.jp |
日経「SDGs経営」調査とは?
貧困や気候変動など世界が直面する課題解決のため、2015年に国連サミットで「持続可能な開発目標(SDGs)」が採択されました。
SDGsでは全てのステークホルダーに行動を求めています。中でも企業はビジネスを通してSDGs達成に大きく貢献することが期待されています。
企業がSDGsを経営に取り入れ、課題解決につながる事業を構築したり、新たなイノベーションを起こしたりすることで、持続的成長にもつながります。
また環境、社会、企業統治を重視するESG投資の拡大や消費者意識の変化などにみられるように、投資家や消費者はSDGsに積極的に取り組む企業を評価する傾向がますます強まっています。
日本経済新聞社はSDGsを経営と結びつけることで、事業を通じて社会・経済・環境の課題解決に取り組み、企業価値向上につなげている企業を評価します。
SDGsでは全てのステークホルダーに行動を求めています。中でも企業はビジネスを通してSDGs達成に大きく貢献することが期待されています。
企業がSDGsを経営に取り入れ、課題解決につながる事業を構築したり、新たなイノベーションを起こしたりすることで、持続的成長にもつながります。
また環境、社会、企業統治を重視するESG投資の拡大や消費者意識の変化などにみられるように、投資家や消費者はSDGsに積極的に取り組む企業を評価する傾向がますます強まっています。
日本経済新聞社はSDGsを経営と結びつけることで、事業を通じて社会・経済・環境の課題解決に取り組み、企業価値向上につなげている企業を評価します。
日経「Smart Work経営」調査とは?
「日経Smart Work」プロジェクトは働き方改革を通じて、企業の生産性を高め、中長期的に持続的かつ国際競争力の高い経済社会の構築を目指すキャンペーンです。
働き方改革による生産性向上で企業の強い未来を!
日経グループは新たな時代に競争力を発揮する企業経営のあり方として「Smart Work経営」を提案します。
日本経済新聞社はSmart Workを実践している企業を新しい「日本の優れた会社」として評価する日経「スマートワーク経営」調査を2017年から開始しました。
働き方改革による生産性向上で企業の強い未来を!
日経グループは新たな時代に競争力を発揮する企業経営のあり方として「Smart Work経営」を提案します。
日本経済新聞社はSmart Workを実践している企業を新しい「日本の優れた会社」として評価する日経「スマートワーク経営」調査を2017年から開始しました。
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